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旅行や出張でスマホの充電に欠かせないモバイルバッテリーですが、飛行機に乗るときのルールは2026年4月24日から大きく変わりました。持ち込める個数が1人2個までになり、機内でモバイルバッテリーを充電することも、モバイルバッテリーからスマホを充電することもできなくなっています。
Xでも10月下旬に「新ルール」を解説する投稿（Xの投稿）や、長時間フライトで機内では使えなかったという声が見られます（Xの投稿）。この記事では、出発前に確認しておきたいポイントを順に紹介します。
モバイルバッテリーの機内持ち込みは何が変わった？
まずは、2026年4月に始まった新ルールの中身と、その前の2025年7月から始まっていた取り扱いとの違いを確認します。いつから何が義務になったのかを知っておくと、空港で慌てずに済みます。
2026年4月24日からの新ルール
国土交通省は2026年4月14日に、「モバイルバッテリーの機内持込みの新たなルールについて」という報道発表を出しました。国内外で機内のモバイルバッテリーの発煙や発火の事例が起きていることを受け、国際基準が緊急に改訂されたことに合わせた変更です。
発表によると、国際民間航空機関（ICAO）では、世界的にリチウム電池に関連する機内火災が増えていることから対応が検討されていました。その結果、モバイルバッテリーのリスクを減らすための国際基準の緊急改訂案がICAO理事会で審議され、現地時間の3月27日に承認、即日適用されたのです。
国土交通省は2月27日から意見公募を行っていましたが、この改訂を受けて、「航空機による爆発物等の輸送基準等を定める告示」などの一部を改正しました。従来のルールに追加された新しいルールは次の3つです。
- 機内持込みのモバイルバッテリーは2個（160Wh以下に限る）まで
- 機内においてモバイルバッテリーへの充電をしないこと
- 機内においてモバイルバッテリーから他の電子機器への充電をしないこと
適用が始まったのは、令和8年（2026年）4月24日（金）です。国内の航空会社が加盟する定期航空協会も同じ日から、会員航空会社全社の統一的な取り組みとして対応しています。協会のプレスリリースでは、預け入れ荷物に入れない、160Whまで、ショートしないように個々に保護する、収納棚に収納しない、持ち込みは1人2個まで、機内電源などからの充電禁止、機内で他の電子機器へ充電しない、の7項目が並んでいました。
このうち、預け入れ禁止、160Whまで、ショート防止、2個まで、機内での充電禁止の各項目には、航空法により罰則が科される可能性があると注記されています。乗務員が業務上必要な場合は適用除外とされ、航空会社によってはより厳しいルールを設けている場合があるとも書かれていました。
JAL、ANA、スカイマーク、Peachなども、4月24日の搭乗分から同じ内容への変更を案内しています。スカイマークの案内では、「機内持ち込み可能なモバイルバッテリーはお一人当たり2個まで（160Wh以下に限る）」と書かれています。国内線か国際線かにかかわらず、日本の航空会社に乗るときはこのルールが基本になると考えておけばよいでしょう。
2025年7月の収納棚ルールとの違い
実は、モバイルバッテリーの機内での扱いは、2026年4月より前の2025年7月8日にも一度変わっています。国土交通省が2025年7月1日に出した報道発表のタイトルは「モバイルバッテリーを収納棚に入れないで！」でした。
この発表では、国土交通省と定期航空協会が連携し、日本の定期航空会社の統一的な取り組みとして2つの協力要請事項を始めると説明しています。1つ目はモバイルバッテリーを座席上の収納棚に収納しないこと、2つ目は機内でモバイルバッテリーから電子機器へ充電する場合や、機内電源からモバイルバッテリーへ充電する場合に、常に状態が確認できる場所で行うことでした。
背景として挙げられていたのが、2025年1月に韓国の金海空港で起きたエアプサン航空機の炎上事故です。韓国の事故調査当局の調査で、モバイルバッテリーからの発火が原因である可能性が指摘されていると書かれています。日本の航空会社でも機内での発煙や発火の事例はあったものの、いずれも早期の発見で的確に対応できていたとも説明されています。
つまり2025年7月の時点では、機内での充電そのものは、状態が見える場所であれば認められていました。それが2026年4月24日からは、モバイルバッテリーへの充電も、モバイルバッテリーからの充電も、機内ではしないルールに変わったわけです。2025年の資料では収納棚と充電場所の2点は協力要請事項とされ、預け入れ禁止やショート防止、Whの上限が航空法に基づく義務事項という整理です。
定期航空協会は2025年7月25日に、この取り組みを多くの利用者に知ってもらうためのポスターを作成し、各空港や機内で展開すると発表しています。また、2025年7月の取り扱いは日本の定期航空会社の統一的な取り組みで、外国航空会社に搭乗する場合は各航空会社の指示に従うよう、国土交通省の発表に注記されていました。
2026年の資料では、個数制限と機内での充電禁止が新たに罰則の可能性がある項目に加わっています。収納棚に入れないことは引き続きお願いとして残っており、座席ポケットなど手元に置くよう求められています。去年の旅行の感覚のまま、機内でスマホをつないで充電しようとするとルール違反になるので注意が必要です。
何Whまで何個持ち込める？
次に、自分のモバイルバッテリーが持ち込めるかどうかを判断するための容量の見方です。商品に書かれたmAhの数字だけでは判断できないため、Whへの換算方法と、予備の電池との違いを確認します。
Whの計算方法と160Whの上限
持ち込めるかどうかの基準になるのは、「ワット時定格量（Wh）」です。国土交通省の旅客向け資料では、ワット時定格量が160Whを超えるものは持ち込みが禁止されていると書かれています。160Wh以下でも、100Whを超えるかどうかで扱いが変わる場面があるため、まずは自分のバッテリーのWhを知っておくことが大切です。
本体にWhの表示がない場合は、定格容量と定格電圧から計算できます。政府広報オンラインが紹介している計算式は「ワット時定格量（Wh）＝定格容量（mAh）×定格電圧（V）÷1,000」です。定格容量がAhで書かれている場合は、AhにVをかければWhになります。
国土交通省の資料には、定格容量27,000mAh、定格電圧3.7Vの例が載っていて、この場合は99.9Whです。同じ3.7Vで計算すると、10,000mAhなら37Wh、20,000mAhなら74Whになります。スマホ用として一般的な大きさのモバイルバッテリーの多くは、100Wh以下に収まる計算です。
注意したいのは、計算に使う電圧です。モバイルバッテリーの本体には、出力の5Vや9Vなども書かれていることがあります。資料の例で使われているのは電池の定格電圧なので、本体の表示からこの数字を読み取りましょう。
政府広報オンラインは、製品によってはワット時定格量の表示がない場合があるため、事前にメーカーに確認しておけば安心だとしています。表示が消えていたり読み取れなかったりする古いバッテリーは、空港の検査で容量を判断できない可能性もあります。旅行に持っていくものは、表示がはっきり読めるものを選んでおくとよいでしょう。
2個までという個数は、容量の組み合わせにかかわらず数えます。国土交通省の資料では、100Wh以下を2個持つ場合、100Wh超から160Wh以下を2個持つ場合、それぞれ1個ずつ持つ場合の3通りが例として示されています。160Whを超えるものは、1個であっても機内に持ち込めないのです。
なお、IATAの第68版の変更点の資料では、回路でつながっていない複数の電池が1つのケースに収められている場合、ケース内のすべての電池のWhを合計した値で扱うという説明が追加されると紹介されています。
モバイルバッテリーと予備電池の違い
新ルールでは、「モバイルバッテリー」と「予備の電池」が分けて扱われています。国土交通省の資料では、モバイルバッテリーはリチウムイオン電池を内蔵し、他の電子機器を充電する目的のものと説明されています。一方、予備の電池（リチウムイオン電池）は、デジタルカメラなどの電子機器の予備バッテリーや、電子機器から取り外したものです。
予備の電池には、モバイルバッテリーとは別の個数制限があります。政府広報オンラインの表では、100Wh以下の予備の電池は個数制限なし、100Wh超から160Wh以下は2個まで、160Wh超は持ち込み不可です。ただし100Wh超から160Wh以下の予備の電池は、100Wh超のモバイルバッテリーを持ち込む場合、合わせて2個までとされています。
国土交通省の資料の図では、この組み合わせがさらに具体的に示されており、100Wh以下のモバイルバッテリー2個なら、100Wh超から160Wh以下の予備の電池は2個まで持ち込めます。100Wh超のモバイルバッテリーを2個持つ場合は、100Wh超の予備の電池は持ち込めません。100Wh以下と100Wh超を1個ずつ持つなら、100Wh超の予備の電池は1個までという整理です。
カメラ用の予備バッテリーをたくさん持っていく人でも、100Wh以下であれば個数の制限はありません。ただし、モバイルバッテリーと同じく預け入れ荷物には入れられず、機内持ち込み手荷物にする必要があるのです。政府広報オンラインでは、リチウム電池使用のモバイルバッテリー、電子タバコ、電子製品用の予備のリチウム電池は、機内持ち込みはできても預け手荷物にはできないと説明されています。
一方、スマホやパソコンのように機器に内蔵されたリチウム電池は、条件付きで預け入れもできます。政府広報オンラインの表では、預け入れる場合は電源を完全にOFFにし、ケースや衣類などで保護することが条件です。電子タバコは機内での充電が禁止され、ショート防止が求められています。
なお、IATAの資料では、ワイヤレスでスマホを充電するタイプのモバイルバッテリーについても懸念が示されています。新しい製品のため模倣品や品質管理が不十分なものが出回りやすく、乗客から熱暴走の報告があったという記載です。ワイヤレス型も、モバイルバッテリーとして2個までの中に数えておくのが無難でしょう。
機内ではどう扱えばいい？
持ち込めることがわかったら、次は機内での扱い方です。充電のルールと、置き場所やショート防止の方法を、国土交通省と航空会社の案内から確認します。
充電禁止と機内電源の使い方
2026年4月24日からは、機内でモバイルバッテリーを充電することと、モバイルバッテリーから他の電子機器を充電することが、どちらもできなくなりました。国土交通省の旅客向け資料では、「機内電源などからモバイルバッテリーへの充電は禁止されています」と書かれています。座席のコンセントやUSBポートにモバイルバッテリーをつなぐことは、ルール違反になるのです。
もう一つの「モバイルバッテリーから他の電子機器への充電をしないでください」という項目について、資料は「電子機器の充電は、機内備え付けの電源からお願いします」と案内しています。スマホやタブレットの電池が減ったときは、座席に電源がある機材なら、そこから直接充電すればよいということです。政府広報オンラインも、スマホなどの電子機器の充電には機内電源を使うよう説明しています。
ANAの案内では、機内電源からモバイルバッテリーへの充電は「禁止」、モバイルバッテリーから電子機器への充電は「お控えください」と表現が分かれていました。IATAの事業者向けガイダンスでも、機内でモバイルバッテリーを充電しないことは新しい要件、モバイルバッテリーで電子機器を充電しないことは新しい推奨事項とされています。ただし日本では、国土交通省の資料で「しないこと」とされているので、日本の航空会社に乗るときはどちらもしないと考えておくべきです。
座席に電源がない機材や、短い国内線では、機内で充電できないこともあります。そのため、出発前にスマホを満充電にしておくことが一番の対策になります。空港の搭乗口近くにある充電スポットを使ったり、乗る前にモバイルバッテリーからスマホを充電しておいたりすれば、機内で電池が切れる心配は減らせるでしょう。
長時間の国際線では、映画や音楽で電池を使う時間が長くなります。ノイズキャンセリングイヤホンやゲーム機など、スマホ以外に充電したい機器がある場合は、出発前にそれぞれ充電しておくのがおすすめです。
到着後の空港や乗り継ぎ地では、再びモバイルバッテリーを使えます。機内のルールはあくまで飛行機に乗っているあいだの決まりなので、到着してからの移動に備えて、バッテリー自体は満充電にして持ち込んでおくと安心です。
収納場所とショート防止
機内に持ち込んだモバイルバッテリーは、座席上の収納棚に入れず、座席ポケットなど手元で保管するよう求められています。政府広報オンラインによると、理由は、万一加熱や膨張、発煙、発火が起きたときにすぐに気づくためです。機内でそうした異常があった場合は、直ちに客室乗務員へ連絡するよう書かれています。
収納棚に入れるキャリーケースやリュックの中にモバイルバッテリーが入ったままになっていると、このルールを守れません。搭乗前に、バッテリーを取り出して身につけるバッグや上着のポケットに移しておくとスムーズです。Xでは、モバイルバッテリーは機内の見える場所なら持ち込めるのかと確認し合う投稿も見られます（Xの投稿）。
ショート防止も、預け入れ禁止と並ぶ基本のルールです。国土交通省の資料では、端子に絶縁テープを貼る、ケースや収納袋に入れる、複数のバッテリーや金属品と同じ袋に入れない、といった方法が挙げられており、ANAも、端子部分をテープで保護するか、ビニール袋に入れて絶縁処理をするよう案内しています。
鍵や小銭、ヘアピンなどの金属と一緒にバッグのポケットに入れておくと、端子同士が触れてショートするおそれがあります。モバイルバッテリーを2個持つ場合も、1個ずつ別の袋に入れておけば安心です。ケーブルを挿したまま持ち歩くタイプなら、端子がむき出しにならないよう収納しておきましょう。
経済産業省は、リチウムイオン蓄電池は強い衝撃や圧力で損傷し、時間がたってから発熱や発火することもあると注意を呼びかけています。モバイルバッテリーを落としたり、カバンの奥底に入れたりしないよう気をつけ、万一衝撃を与えてしまった場合は使用を中止するよう求めています。旅行の荷物は詰め込みがちなので、重い荷物の下敷きにならない場所に入れておくことも大切です。
膨らんでいる、触ると異常に熱い、焦げたにおいがするといったバッテリーは、旅行に持っていかないのが一番です。古いバッテリーは出発前に状態を確かめ、気になる点があれば新しいものに替えておきましょう。経済産業省は、リチウムイオン電池は高温の環境に置かれると内部で異常な反応が進むことがあるとして、真夏の車の中など高温になる場所に放置しないよう呼びかけています。充電はなるべく起きているときに、様子が確認できる環境で行うようにとも書かれているので、出発前夜にホテルで充電するときも、枕元の目の届く場所で行うと安心でしょう。
出発前に確認しておきたいことは？
最後に、2027年に予定されている国際ルールの変更の見通しと、海外の航空会社に乗るときの注意、買い替えや持ち物の準備のときに確かめておきたい点を見ていきます。
2027年以降の100Wh制限と海外の航空会社
今の160Wh以下というルールは、2027年に変わる可能性があります。JALは新ルールの案内の中で、国際航空運送協会（IATA）の規定変更により、2027年1月以降は100Whに制限される可能性があるという注記です。
IATAが公開している危険物規則書（DGR）第68版の主な変更点の資料によると、第68版は2027年1月1日から適用されます。そこでは、100Whを超えるリチウムイオン電池入りのパワーバンク、つまりモバイルバッテリーが、乗客や乗員が持ち込めない物品に加わるという記載です。日本の航空貨物事業者が公開している日本語の解説資料でも、100Whを超えないパワーバンクは最大2個まで携行が認められると整理されています。
IATAの事業者向けガイダンスは、ICAOの改訂では100Whから160Whのモバイルバッテリーを航空会社の承認を得て持ち込める規定もあったと説明しています。ただし、製造事業者への規制の監督に懸念があることなどから、この規定は第68版には引き継がれないとしていました。同じ解説資料では、予備のバッテリーの上限が20個から18個に引き下げられることも紹介されています。
日本の国内ルールが2027年にどう変わるかは、国土交通省の今後の発表を確認する必要があります。それでも、これからモバイルバッテリーを買うなら、100Wh以下のものを選んでおくと、ルールが変わっても使い続けやすいでしょう。先ほどの計算では、3.7Vで27,000mAhの製品が99.9Whでした。
海外の航空会社に乗る場合は、各社の指示に従うよう国土交通省は案内しています。国や地域によっては独自のルールもあります。たとえば中国民用航空局（CAAC）は、2025年6月28日から、中国の国内線でCCC（3C）マークのないモバイルバッテリーや、リコール対象のモデルの持ち込みを禁止すると発表していました。乗り継ぎで現地の国内線を使う予定がある人は、事前に航空会社のページを確認しておきましょう。
政府広報オンラインは、空港の手荷物検査で危険物と見なされるものが見つかった場合、ロッカーに預けるなどの時間がないときはその場で放棄せざるを得なくなると書いています。国土交通省の資料でも、持ち込めなかったモバイルバッテリーは、宅配便などの貨物としても航空輸送できない場合があると注意しています。
PSEマークとリコールの確認
モバイルバッテリーを旅行用に買い替えるときは、安全性の確認も欠かせません。経済産業省のFAQによると、モバイルバッテリーは電気用品安全法の規制対象で、平成30年（2018年）2月1日以降、製造、輸入、販売の事業者はPSEマークの表示がないモバイルバッテリーを販売できなくなりました。1年間の経過措置期間は平成31年（2019年）1月31日までで、流通在庫も含まれます。
FAQでは、丸形のPSEマークに加えて、製造や輸入を行う届出事業者名の表示も必要だと説明されています。規制の対象は、内蔵する単電池1個あたりの体積エネルギー密度が400Wh/L以上のものです。購入するときは、本体にPSEマークと事業者名、定格容量や定格電圧の表示があるかを確かめておくと、Whの計算にも役立ちます。
経済産業省のリチウムイオン蓄電池のページでは、PSEマークの確認に続いて、お使いの製品がリコール対象になっていないかの確認を呼びかけていました。リコール対象の製品を使い続けると火災などの事故につながるおそれがあり、対象品なら直ちに使用を中止し、販売店や製造・輸入事業者に相談するよう書かれています。リコール情報は各社のホームページのほか、経済産業省のホームページでも公開されています。
NITE（製品評価技術基盤機構）は2024年6月、安価な非純正バッテリーへの注意を呼びかけました。2014年から2023年までの10年間にNITEへ通知された製品事故情報では、非純正バッテリーによる事故が235件あり、そのうち227件が火災事故に発展していたそうです。安全対策や品質管理が不十分なものがあり、事故後に事業者の補償を受けられない例もあると指摘しています。
IATAのガイダンスも、モバイルバッテリーは製造の参入障壁が低く、安い製品への需要に応える基準不適合のメーカーがあることを懸念として挙げていました。2026年7月3日からは、経済産業省や国土交通省などの関係省庁と企業、業界団体が連携して、リチウムイオン電池の「選び方」「使い方」「捨て方」の安全啓発キャンペーンも行われています。
出発前には、持っていくモバイルバッテリーが2個以内か、Whが160Wh以下か、PSEマークがあってリコール対象ではないか、ショート防止の袋やケースを用意したかを確認しておきましょう。
まとめ
2026年4月24日から、日本の航空会社ではモバイルバッテリーの機内持ち込みが1人2個まで（160Wh以下）になりました。機内でモバイルバッテリーを充電することも、モバイルバッテリーからスマホなどを充電することもできません。預け入れ荷物に入れられない点や、ショート防止、座席上の収納棚に入れず手元に置く点は、これまでと変わらない大切なルールです。
自分のバッテリーのWhは「定格容量（mAh）×定格電圧（V）÷1,000」で計算できます。IATAの規則では2027年1月から100Wh超のモバイルバッテリーが持ち込めなくなる予定で、JALも国内で100Whに制限される可能性を案内しています。
これから買い替えるなら、100Wh以下でPSEマークのある製品を選び、リコール情報も確認しておくと安心です。出発前にスマホとバッテリーを満充電にしておき、機内では備え付けの電源を使えば、新しいルールのもとでも快適に旅を楽しめるでしょう。
